義両親との同居生活の生活費を効率的に分担するためののポイント解説
義両親と暮らしている皆さんはみな同志だと思っています…!
自分の親ではないとはいえ、生活を共にしていくということで切っても切り離せないのが「お金」の問題です。
一緒に暮らすことことで食費や光熱費などの生活費をどのようにして共有していくべきかを最初は迷うと思います。
私もそうでした…。
自分の親では無いがためにより一層、踏み込みにくいお金の問題を義両親たちとどのように共有すべきなのか解説していきます。
同居生活費の決め方について

なぜ生活費を分担するのか
さすがに生活費すべてを義両親に負担してもらうわけにもいきませんよね。
自分の肩身がより狭くなるのは誰だってごめんです。
あくまでも世帯は違うという認識をもつならば、生活費は分担するべきです。
負担の割合等はしっかりと話し合って決めていくべき可と思います。
生活費の負担割合の決め方
生活費の負担割合を決めるためには、各家庭の所得状況、家族構成、生活水準・コストなどを考慮する必要があります。
そして、その計算結果をもとに全員で話し合い、調整を行うことで最終的な負担割合を決定します。
細かいところすべてを開示したくない!という家庭もあるでしょうが、最初の段階で把握できないとその後に把握していくのは難しくなってきます。
生活費分担の準備

二世帯同居の生活費一覧表の作成
生活費の分担を明確にするためには、生活費一覧表を作成することが有効です。
一覧表には、食費、光熱費、通信費などの日々の生活費だけでなく、家賃やローン返済などの大きな費用も含めます。
これにより、具体的な数字を元に話し合うことができ、公平な分担割合を見つけやすくなります。
一度リスト化・仕組み化してしまえばその後はそれをベースにするだけなのでラクになります。
頭金の出資状況
同居を境に、家を新築やリフォームする場合、頭金の出資状況も生活費の分担に影響します。
ですが、大抵は義両親サイドがお金を出してくれる…という期待してしまいますよね…。
しかし、これについては家庭間の取り決めによるため、公平さを考慮しながら話し合う必要があります。
住宅ローンの負担額
住宅ローンの負担額も同居生活の生活費の一部です。
改めて家を購入する場合には、ローンの支払いをどの家庭がどれくらい負担するのかを決めておくことが大切です。
その際には、各家庭の所得や頭金の出資状況などを考慮し、公平な負担額を見つける必要があります。
就労状況
家庭内の就労状況も生活費の分担に大きな影響を及ぼします。
たとえば、共働きなのか、専業主婦(主夫)なのかや、世帯ごとの就労者の数で分担割合を決めていくパターンです。
年金暮らしの義両親だった場合には迷うところですが…。
家族の人数
世帯ごとの家族の人数は当たり前ですが影響が大きいです。
特に食費です。
食べざかりの学生が多ければよりかかってきますね…。
使用頻度
テレビやインターネット、共用の家電などの使用頻度が各家庭で大きく異なる場合なども考慮するポイント可と思います。
細かい、といえばそれまですが。
日中家にいる時間が長ければエアコンや暖房、照明だけでも光熱費の使用頻度はかなり変わってくるのでは、と個人的には思います。
生活費の負担平均額から考える

食費の平均は?
同居する世帯数や人数、食生活によって食費は変動しますが、日本では一人当たりの月平均食費は約25,000円とされています。
あくまで平均ですので、たくさん食べる人や、どこのスーパーで食材を買っているか、住んでいる地域でも大きく変わると思います。
話し合い際の材料としては使いやすい可と思いますので、目安にしましょう。
日用品の平均は?
日用品の費用も同居生活費の一部です。
こちらも家庭のライフスタイルや人数によりますが、一人当たりの月平均日用品費は約5,000円とされています。
同居の場合、共用の日用品をまとめて購入することでコストを抑えることができます。
コストコなどで揃えるとコストを抑えることができます!
同居世帯の食費と日用品費
同居生活では、家族構成や生活スタイルによって食費や日用品費が変わります。
具体的な消費額を把握し、それに基づいて分担額を決めると良いです。
また、特定の家庭が特に多く消費するものについては、その家庭がその費用をより多く負担するといった具体的な取り決めも必要になります。
生活費分担のタイミング

二世帯同居のルールを決める時期
生活費の分担については、同居する前か同居した直後に明確なルールを決めておくことが理想的です。
その際には、各家庭の生活習慣や経済状況などを考慮し、明確なルールを設定しましょう。
ルールを決めることを先延ばしにしてもいいことはありません。
先延ばしにすると結局きちんと決まらないままに、曖昧な金額として月々の生活費を義両親にわたす形になり、損得で揉めることもあります。
初年度に決めることの重要性
初年度に生活費分担のルールを決めることで、その後のトラブルを防ぐことができます。
初年度の生活費は予測よりも実際の支出が高くなる傾向があるため、余裕を持った予算設定が必要です。
また、初年度の生活費分担の結果を次年度以降の参考にすることで、より公平で効率的な生活費分担を進めることができます。
定期的な見直し
生活費の分担は定期的に見直すことが必要です。
生活習慣や経済状況は時間とともに変わるため、それに合わせて分担額も変更する必要があります。
例えば、年に一度、半年に一度など、家庭の状況を見直し、分担額を更新するといったことをしましょう。
結果的にそれぞれの家庭の財務状況を見つめ直すことにもなりメリットしかりありません!
義両親が退職した時を想定した計画
義両親の退職は、家庭の経済状況を大きく変える要素です。
退職により収入が減るため、生活費の分担に影響が出ます。
この事態を見越して、退職前から親の生活費負担を減らし、子供たちがその分を補う、あるいはあらかじめ月々の精算として共有の貯金などから補うなどの計画を立てておくと良いでしょう。
話し合いのやり方

誰が話し合うのか?
生活費の分担について話し合う際は、基本的に大人全員が参加することが理想です。
全員が参加することで、それぞれの意見を直接聞くことができ、誤解や不満を防ぐことができます。
妻か夫かは問わずに、実の子供が参加するのは必至ですし、主に実の子供が取り決めの進行役をやることでスムーズに話し合いが進むかと思います。
代表者が話し合う場合の注意点
義両親と義理の子どもが話し合って円滑にすすまない家庭も多くあると思います。
その場合は配偶者と義両親とで話し合ってもらうようにしましょう。
最低限の素材(生活費の集計データや各家庭の希望負担コストなど)は用意した上で話し合ってもらい、着地点を共有してもらいましょう。
同居の生活費の内訳の決定

分担するかどうかを決める
生活費のどの部分を分担するかは、家庭内の話し合いで決めるべきです。
食費、公共料金、モーゲージ(住宅ローン)、日用品費など、分担する項目は多岐にわたります。
具体的な分担項目をリストアップし、それぞれについて話し合いを行いましょう。
そもそも義両親が裕福ならすべて負担してもらうことも…。
(レアケースですね)
分担の割合を決める
収入に応じて分担割合を決める「能力者負担方式」や、均等に分担する「均等分担方式」など、方法はいくつかあります。
家族全員が納得のいく分担割合を見つけ出すことが重要です。
一度立替える世帯の決定
立替えをする世帯を決めることも重要です。
基本的には家の所有者側の家庭が建て替えるべきで、生活費すべてを一括で建て替えるほうが良いです。
食費と住居費は義両親サイド、光熱費と通信費は自分たちサイド、みたいなのはおすすめしません。
単純に面倒です。
支払いのタイミング
支払いのタイミングを決めることも大切です。
毎月初めに一括で支払う、毎月の終わりに支払うなど、タイミングは家族間であらかじめ取り決めておくべきです。
まとめ
お金の切れ目が円の切れ目というのは家族間でも言えます。
月々の生活費を最初の段階でしっかりと決めて仕組み化していくことで、ただでさえ負荷がかかる同居生活ですが、お金の問題は概ねクリアできると思います。
先延ばしにして、適当なお金の管理を行っていくとどこかで必ず揉めるタイミングが出てきてしまうので、面倒ですが最初にすべて決めてしまいましょう!
